機能訓練指導員は、介護保険法で定められている職業の一つであり、「最後まで自立して暮らしたい」という利用者さんの願いを叶えるプロフェッショナルです。
そんな機能訓練指導員の仕事内容や平均給与、仕事のやりがいなどについて詳しく見ていきましょう。
機能訓練指導員は、
「日常生活を営むのに必要な機能を改善し、またはその減退を防止するための訓練を行う能力を有するもの」
介護人材関係について, 厚生労働省
と定義されています。
利用者さんの足腰など、衰えている部分を直したり、衰えないように予防したりすることができる職種です。
機能訓練指導員は、特別養護老人ホームやデイサービスなどの介護施設で、必ず一人以上の配置が義務づけられています。
機能訓練指導員の役割は、利用者さんの日々の生活を、特にリハビリの観点からサポートすることです。
利用者さんが、日常の動作をできる限り一人で行えるようサポートしたり、介護の必要性が高まらないように支援をします。
また、利用者さんの「やりたいこと」を見つける手伝いをして、自ら動き出す意欲をかきたてることも仕事の一つです。
機能訓練指導員の仕事内容は、主に次の通りです。
まずは、利用者さんの状態や生活状況を確認し、個別機能訓練計画書、もしくは運動機能向上計画書を作成します。利用者さんやそのご家族に対して、説明を行う際に大切な資料です。
次に、実際に機能訓練に取り組みます。機能訓練は主に事業所で行いますが、自主的に行うトレーニングについての指導も必要です。
その後、機能訓練がうまくいっているのかどうかの評価と、それに合わせて修正を行います。3ヶ月ごとに身体能力や生活能力についての評価をつけ、改善が必要であれば訓練内容を練り直していくのです。
機能訓練指導員が活躍できる場は、
などです。
機能訓練指導員の仕事は、いずれもリハビリ業務がメインです。
しかし、働く施設ごとに、役割が異なります。
デイサービスでは、自宅から通う利用者の方が多いため、身体介護や送迎、レクリエーションなど介護スタッフと同じ仕事をするケースがあります。
特別養護老人ホームでは、要介護度の高い利用者の方が多いため、積極的に運動機能を高めるよりも、日常生活の中でできることを少しづつ増やすような訓練が多いです。
要介護者向けの医療機関では、さらに介護度の高い方が多くなるため、より専門的な機能回復訓練が求められます。
厚生労働省の平成30年度の調査によると機能訓練指導員(月給・常勤の者)の平均給与額は、344,110円です。
ただし、持っている資格によって給与が異なります。看護師、准看護師、理学療法士などの資格保有者はやや高めの給与が支払われるケースが多く、反対に柔道整復師やあん摩マッサージ指圧師の給与は低めに設定されているケースが多いです。
また、働く施設によって求められる資格も変わってくることから、その需要が機能訓練指導員の給与に反映されることもあります。他にも勤続年数や役職経験の有無などもでも給与が変わってくるでしょう。
一般的に低いといわれることの多い介護職員の給与ですが、機能訓練指導員の場合、資格に対する手当が支払われるケースが多くなっています。
基本給とは別に資格手当が付加される場合、実際の手取りは大きく変わってきてしまいますので、しっかり確認することが大切です。
施設によってもまちまちですが、資格に対する手当額は、5,000円から30,000円までが多いでしょう。
また、機能訓練指導員の求人でよく見ることのできる待遇には、雇用保険、労災保険、厚生年金、健康保険、交通費支給、皆勤手当てなどがあります。
他にも育児支援があり託児所が用意されているところ、保有する治療院の優待利用ができる施設などもあるようです。生活する上でカバーしてもらえると嬉しい待遇が整っているか、きちんとチェックしておけると安心でしょう。
機能訓練指導員は資格ではなく、その役割を担う職業の呼び名になります。そのため要件を満たす職員が機能訓練指導員として活動しています。
機能訓練指導員として活動していくためには、次の資格を持っていることが条件です。
これら7つのいずれかの資格が必要となります。
資格を持っていれば、特別養護老人ホームやデイサービスなどの施設で機能訓練指導員として介護に携わることが可能です。
ただし、2018年から従事可能資格に加わった針灸師だけは、資格プラス次の要件を満たすことが必要とされています。その要件は、針師、灸師以外の機能訓練指導員がいる施設または事業所で6ヵ月以上勤務し、機能訓練指導に従事した経験があることです。
針師や灸師の資格を持っている機能訓練指導員がいるだけの施設や事業所での経験はカウントされません。機能訓練指導員として就職する場合には、機能訓練指導に従事していた事業所による証明が必要となりますので、注意しましょう。
機能訓練指導員の要件を満たしているのなら、すぐにでも機能訓練指導員として活動することが可能です。
しかし、同じ機能訓練指導員であっても、保有している資格や経験によって、スキルや知識において大きな違いがあります。介護施設から期待させることも異なります。
保有資格 | 期待されること |
看護師、准看護師 | 医学的な知識を活かして、利用者さんの体調管理や病気を処置すること、など |
理学療法士、作業療法士 | 利用者さんの状態を調べ、機能訓練のための計画書の作成と実施をすること、など |
言語聴覚士 | 言語訓練や嚥下障害、口腔機能に関するリハビリ指導、など |
柔道整復師、あん摩マッサージ指圧師 | 身体の損傷や高齢者特有の痛み改善に導く技術(現場で学べる)、など |
機能訓練指導員になるための資格は、取得が難しいです。
また、資格を保有している方もたくさんいるわけではありません。
そのため、給与も他の介護職と比べて高いです。
また、機能訓練指導員として働いた経験があると、その経験に応じた給与が支払われます。
通所介護施設やショートステイ、特別養護老人ホームなどの施設では、必ず1名以上の配置が義務付けられている機能訓練指導員ですが、その需要は年々増え続けています。
日本の高齢化は、今後もさらに加速し続けるでしょう。未来に備えるために、介護施設の数も増えてきており、配置が義務化されている機能訓練指導員のニーズも高まる一方です。将来性が良い介護職と言えそうですね。
機能訓練指導員の大変なこととして、国家資格を取得する必要があるということがあげられます。
国家資格を取得するためには、学校に通い、専門的な知識や技術を学び、ハイレベルな試験に合格することが必要です。
誰もが機能訓練指導員になることはできません。
国家試験に合格することは、簡単なことではないのです。
機能訓練指導員は、利用者や利用者の家族、そして職場からも頼られる存在です。
実際の介護現場でも、他の職員に介助について教育することも多く、責任ある指導が求められます。
また、同じ資格を持った機能訓練指導員が1人しかいないことも稀ではないため、専門家として知見を求められることも少なくありません。
指導方法やとっさの判断を誤れば介護施設のサービスの質に直結してしまうため、大きな責任を伴います。
機能訓練指導員になるために必要な国家資格を持っている方は、すぐにその知識や経験を介護の現場で役立てることができます。
もちろん、介護の現場で働いたことがない場合、介護の知識、例えば機能訓練指導員として働いていく上での介助の仕方や書類の書き方などを身に付ける必要も出てきますし、専門分野以外のコミュニケーションスキルなども身につけなくてはいけません。
しかし、自分のスキルを最大限活かせる職場でもあるため、やりがいを持って働くことができます。
給与は、自分のモチベーションに大きく関係してきます。
機能訓練指導員は介護職の中でも高い収入を得ることができ、資格手当をきちんともらえる仕事でもあるため、納得のいく給与が欲しいという方にとっては、もってこいの職業です。
また、機能訓練サービスの中心人物となって仕事に携われることもあり、苦労も多いですが、その責任がやる気にもつながります。
自分の力を発揮できる職を求めている方にとっては、向いている仕事と言えるでしょう。
2020年9月29日公開/2021年5月25日更新(ひょうご介護アナウンス編集部)